まずは、一つ目の特徴と関連して、当時における両者の年齢、性交渉に至る経緯、その他の両者間の付合いの態様等の諸事情から、真摯な交際をしていたか否か、を弁護人の立場から検討することになります（真摯な交際をしていたと認定されれば犯罪は成立しません。ただし、両者に「いん行又はわいせつな行為」についての合意があっただけでは処罰を免れることはできません。）。
そして、二つ目の特徴と関連して、当時における青少年の風貌、会話等から、誰が見ても１８歳以上と考えるような事情が認められるか否か、を弁護人の立場から検討することになります（例えば、青少年による年齢詐称があり、これを軽信したという場合は、過失がないとはいえません。）
また、三つ目の特徴と関連して、いん行又はわいせつな行為があったと認められる場合、その相手となった青少年が被害者に該当することから、弁護人を通じて、青少年の親権者との間で被害弁償や示談を試みることになります。この点に関して、被害弁償自体は、青少年の健全な成長が阻害されたことに対するものであり、いん行又はわいせつ行為の対価に該当するというわけではありません。被害者側に被害弁償を受け取っていただけない場合には、贖罪寄付を試みることもあります。

なお、合意の有無にかかわらず、加害者と被害者の年齢が５歳以上離れていれば、１６歳未満の者に対するわいせつ行為については不同意わいせつ罪（刑法１７６条３項）が、１６歳未満の者に対する性交等については不同意性交等罪（刑法１７７条３項）が成立します。また、対象者が１３歳未満であれば、年齢差が５歳未満であっても不同意わいせつ罪や不同意性交等罪が成立することになります。
法定刑は、不同意わいせつ罪が６月以上１０年以下の懲役刑、不同意性交等罪が５年以上の有期懲役刑と相当重く規定されています。
また、１８歳未満の児童に対する性交等について対価を伴う場合には、いわゆる児童ポルノ禁止法（「児童買春、児童ポルノに係る行為等の処罰及び児童の保護等に関する法律」）に違反することもあります。